【2024年】■仮想通貨🚀「XRP（ripple)リップル」🚀とは？将来性、チャート、取引所、買い方、発行枚数等

ZAK

XRPってどんなコインなの？？

下に詳しく書くからよく読んでみてね！

草コイン君

ココだけ押さえとけ！！

取引速度がとても速い
日本国内外で200社以上の金融機関と提携をしている
googleの子会社が出資している（日本ではＳＢＩホールディングスも）
米国証券取引委員会がリップルとCEOなどを証券法違反で提訴したが、判決はまだ先
環境に優しいコイン
筆者zakとしては2021年一番の買い銘柄！！

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①XRPの基本情報、発行枚数、XRPについて

XRPについて

XRPは、主に金融機関向けの国際送金に使用される仮想通貨となっています。

処理速度が速いうえに、処理コストが安く、その技術に世界中の金融機関並びに大手企業が注目を集めています。

また、ビットコインとは異なり、中央集権型となっており、リップル社が管理をしています。

既に世界数十か国の銀行（200社以上）と提携しており、大手企業と実証実験も行っています。

他の仮想通貨より、初期からスタートダッシュを切っており、とても知名度のあるコインとなりました。

また、忘れてはいけないのがgoogleの子会社から出資を受けている件と、日本においてもSBIホールディングスの

出資を受けています。これはとても信用度があるということではないでしょうか。

その他将来性については、下のXRPの将来性で記載します。

XRPの創立者は？

Chris Larsen（クリス・ラーセン）氏になります。

設立は2012年、関係する人物としては、他に

・David Schwartz（チーフ）

・Ryan Fugger（ライアン・フッガー）（考案者）

が挙げられます。

XRPの将来性は？

私はリップルは2021年～2022年にかけて、200円～300円程度にあがるのではないかと推測しています。

理由としては、まずXRPの発行形態について見ていきましょう。

発行形態について

今後新規発行されることがない

リップルは、発行上限である1000億XRPを全て発行しているため、今後新しく発行されることはありません。

また、ビットコインのように、マイニングによって新規発行されることもありません。

よって、希少価値が高まると言えます。

流通量が徐々に減る

XRPは、送金システムを使用するたびに、手数料として使用されたXRPは使用することができなくなる仕組みと

なっています。

よって、流通量が徐々に減り、希少価値が高まっていくと言えます。

大量のXRPがロックアップされる

リップル社は保有していた大量のリップルの9割（550億枚）を2017年12月にロックアップ（取引できない状態に）しました。

全体が1000億枚ですから、およそ55％がロックアップされたことになります。

ロックアップする理由として、「リップル社が保有する大量のリップルが売りに出される」リスクを払拭させることが

上げられます。リップル社が保有しているXRPは実に630億XRPですので、全体の63％に値しますので納得できますね。

このロックアップされたXRPは550億XRPとなるのですが、1か月に10億XRPずつ放出されています。

ということは55か月で全ＸＲＰは市場に戻ることになりますが、その2022年8月？を迎えたころ

私の予想ですが、もう一度ロックアップをかまして爆上げするんじゃないかと思っています。

要は中央集権なので、良いも悪いもロックアップ等で好きなように値段を操作することができるということですね。

銀行その他との提携について

リップル社は、国内外の金融機関と提携をしており、実にその数は200社を超え、増え続けています。

金融機関との提携は、提携が提携を呼びますから雪だるま式にこれからも増えていくでしょう。

それだけの信用があるということですね。

なお、日本国内で提携した銀行・金融機関はこちらになります。

リップルが提携した日本国内の金融機関、その他

・SBIホールディングス

・三菱東京UFJ銀行

・三井住友銀行

・セブン銀行

・その他ネット銀行など（相当数を網羅している）

特に、SBIホールディングスについては、リップルのパートナー企業となっており、リップル普及に向けた会社を立ち上げたり、

リップル社の株を10％保有するなど、とてもXRPの普及に貢献しています。

XRPの価格が下がると、SBIの株価も連動するようです。

また、今後の展望ですが、

今後の展望について

paypalやVISA等も参画してくることが十分に考えられる
google pay等の、グーグル関連の決済サービスに使用される可能性大
リップル本社機構は日本国内への移転の可能性が高く、国内メガバンクとの提携及び国内の知名度が上がる

となります。

グーグルの子会社が出資をしていますので、グーグル関連の決済サービスには、まぁ間違いなく使用されるようになるでしょう。

そして、リップルの本社機構の移転を検討しているそうで、現在日本が有力候補と言われています。

これが実現すれば、更に価格の変動が起きると思われます。

なお、現在money tap（マネータップ）という24時間365日すぐに送金できるアプリを開発し、

そのサービスに、住信SBIネット銀行・スルガ銀行・愛媛銀行が提携しています。

詳しくはこちら。

次に数値的な根拠についてです。

まず、リップルはアジアを代表する国際送金サービス会社tranglo社の株式を40％取得しました。

リップル、アジアを代表する国際送金サービス企業であるTranglo社の株式の40%を取得

今後世界の国際送金サービスにアプローチを掛けていくと思われます。

その場合、国際送金の市場規模を総流通枚数で割ることで適正価格が求められます。

全世界の送金市場規模7000億ドル/1000億枚（全XRP枚数）＝7.0ドル＝770円程度

今後も送金市場は拡大し続ける事が予想されることと、ビットコインの高騰、他高騰要因と含めて

少なく見積もっても2022年には200円は堅いのではないでしょうか。

また、環境に対する取り組みも強化していくとのことで、ビットコイン等の二酸化炭素排出量問題にも着眼し

2030年までに脱炭素化を目指して金融業界をリードしていくとしています。

リップル、2030年までにカーボンニュートラルを達成する計画を発表し、サステナビリティの取り組みを推進

今後、国家がリップルを推奨したら爆上げ間違いなしですね！可能性はあると思います。

理論上の話ではなくなりますが、ＸＲＰ信者が世界中に多いということも将来性の一つとしてあげられるかと思います。

各仮想通貨は時価総額をビットコインと比較されがちな部分はありますが、

XRPに限っては、余りあてにならない要素も多数秘めているように思います。

もちろん米証券取引委員会次第ではありますが、私はかなりリップルを推しています。

米国証券取引委員会がリップルとCEOなどを証券法違反で提訴した件

忘れてはならないのは、リップル社は、暗号資産（仮想通貨）XRPを未登録証券として販売したとして、2020年12月に（SEC）に提訴されました。

なお、リップル社による「SECによる米国の暗号資産業界に対する攻撃について」というコメントが、ＨＰ上に出されています。

以下リップル社によるコメントを翻訳

「SECは事実と法律において完全に間違っており、私達は中立的な事実認定者の前で最終的に勝訴すると確信しています。XRPは毎日数十億ドルの取引が行われている時価総額第3位の暗号資産であって、SECがすでに通貨とみなしているBTCやETHと同様に投資契約（"investment contract")ではありません。XRPはSECがこれまでに提起していた他のICOのケースとは似ても似つかぬものであり、本件は"Howeyテスト"による判断基準を拡大解釈しています」アンドリュー・セレスニー（Debevoise & Plimpton）

（https://ripple.com/insights/the-secs-attack-on-crypto-in-the-united-states/）より抜粋

「この訴状は法律的観点から間違っています。司法省や財務省傘下の金融犯罪取締ネットワーク部局 (FinCen)を含む米国政府の他の主要な省庁は、すでにXRPが通貨であると判断しています。したがって、XRPによる取引は連邦証券法の適用範囲外となります。SECがその法定権限を越えようとしたのは今回が初めてではありません。裁判所は以前にもそれを正していますが、今回も正すことになるでしょう。」マイケル・ケロッグ（Kellogg, Hansen, Todd, Figel & Frederick）

（https://ripple.com/insights/the-secs-attack-on-crypto-in-the-united-states/）より抜粋

ただ、その後リップルに優勢とも取れる判決が次々出て、価格も急上昇しています。

続報としては、下記参照してください。
「米地裁、リップル側の証拠開示請求認める　SECはBTCやETHを証券ではないと認めた内部資料の提出へ」

今後の動向に注目ですね。

（私は、時価総額が凄まじいので、社会に与える影響であったりを鑑みて無罪でおわるかと思っています。）